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仕事を探す時に病気のことを言う?隠す?

仕事を探す時に病気のことを言う?隠す?本当にしんどい時は仕事を続けることは難しく、それだけでなくさらにしんどい状況になる可能性もあります。そんな時は、仕事を休み、休養することが一番ですが、徐々に回復してきて、主治医からも働いてもいいと言われた時、働いていないと経済的にも苦しくなってしまいますし、何より働いていないということ自体が苦しくなってくることもあります。

休職中であり、もとの会社に復職できる場合はいいのですが、退職してしまっており、新たに仕事を探さないといけない場合などは、ハローワークや仕事情報誌、新聞折込チラシなどを使って探すことになると思います。そして応募してみようと思う職場があった場合、ほとんどの場合は履歴書が必要になってきますし、面接も受けなければいけなくなってきます。その場合に、自分の病気のことを、事業者に伝えた方がよいのか、それとも黙っていた方がいいのかと悩むことがよくあります。もちろん、悩む以前に、絶対に秘密にしておきたいという人もいるかと思いますが、その場合は秘密にしておけばいいのです。病気がよくなり体調が発病以前の状態に戻っている場合などは、それでいいでしょう。
 ただ、体調が発病以前の状態にまで回復していない、発病以前の状態より自分の体力、能力が落ちていると感じる場合には、自分の状態のことを正直に言って、事業者にそれを理解してもらった上で、徐々に働いていきたいと考える人も多いのではないでしょうか。自分の状態を知ってもらっていたら、無理な残業を言われることもなく、通院のための出勤日の調整などもしてくれるかも知れません。
実際、自分の状態を事業者に伝えて働いている人とそうでない人では、継続率が、伝えて働いている人の方が高くなっているようです。ただ、病気のことを伝えることで、職場内で偏見の目で見られるのではないかという不安もあるでしょう。昔に比べると精神疾患も随分と理解されるようになってきたとはいえ、まだまだ偏見が全くなくなったと言い切ることもできないのが現状です。偏見が残っているというよりも実際には、精神疾患の人にどのように接したらよいかが分からないといった方がいいのでしょうか。例えば、うつ病の人に励ましの言葉はよくないとか、精神疾患の人はストレスに弱いという情報だけを断片的に知っている場合などは、余計にそう感じるのではないでしょうか。自分の状態のことを周囲が知っていると、過度に気を使ってくれて、余計に関係がぎくしゃくしてしまうということも考えられます。たとえ、事業者自身が精神疾患に理解があったとしても、実際に働く現場の人に理解されていない場合は、結局しんどい思いをすることになるかも知れません。

事業者側から考えると、精神疾患の人を雇ったとしても、すぐに体調を崩して辞められるのは困るという事情もあるでしょうし、周囲が気を使わないといけないような人を雇うことはメリットが少ないと思うかも知れません。例えば、応募者の中に精神疾患の人とそうでない人がおり、そのほかの条件がほとんど同じだったとしたら、どちらを雇いたいと思うでしょうか。やはり後者の方の割合がどうしても高くなってきます。応募者が多い場合などは、もっと採用率は下がってしまうのが現実です。
そのような現状であると、障害者の人は、たとえ働く能力があったとしても、働く場が提供されないことになり、なかなか自立した生活をすることができなくなってしまいます。そこで、法定雇用率というものが定められています。これは、事業者は、従業員に対して一定の割合で障害者を雇わなければいけないことになっています。大きな事業所では、その法定雇用率を満たしていなかった場合には、罰則金も支払わなければならないことになっています。また、それだけではなく、障害者を雇うことによって助成金も出ることになっています。このような制度を使って障害者の雇用を守ろうとしているのですが、ここで大きな問題があります。ここでいう障害者の中に精神障害者は含まれていないのです。正確に言うと、現在のところ精神障害者は助成金の対象にはなりますが、法定雇用率の対象にはならないのです。身体障害者と知的障害者だけが、法定雇用率の対象となっているのです。
ハローワークには、専門(特別)援助部門といって、障害者に対する就労の援助を行うところがあります。そこには、事業者から障害者を雇用したいという求人もきているのですが、ほとんどの場合、法定雇用率を満たすために障害者を雇用しようと思っている事業者ですので、求人票には精神障害者は除くなどとは書かれてはいないのですが、実際、障害者に対する求人でも精神障害者が応募したとしても、採用率は下がってしまうのです。精神障害者に対する制度の整備は遅れていると言わざるを得ません。そういった背景もあるために、精神疾患を持っているということを事業者に伝えることで、採用率が極端に下がってしまうのが現実です。

履歴書の健康欄には「良好」と書くのが普通ですし、精神疾患に限らず健康面に不安がある場合は、採用するにあたって不利な条件となると考えるのは普通です。もちろん通院しているのに、履歴書の健康欄に「良好」と書いただけで、履歴書に虚偽の記述をしたとして解雇されることはまずないと思います。ただ、虚偽の記述をしたために、その事業所に著しい損害を与えた場合は、それを理由として解雇される場合もあるかもしれません。ただ、ほとんどの事業所の場合、著しい損害を与えた場合は、それだけで解雇理由となるので履歴書とは関係ないというのが実情でないでしょうか。複数の職歴を持つ場合など、職歴欄にありのまま書いてしまうと不利になってしまう場合などは、多少手を加えて記述するということと同じようなものです。
働き始めてからのことを考えて、事前に自分の状態を伝えておきたいと思っていても、採用の段階で落とされてしまう不安があるので、秘密にして働き始めたのですが、実際、体調がすぐれず、すぐに辞めてしまったという経験も度重なると、それだけで、失敗体験となり、さらに自信をなくしてしまう結果にもなりかねません。自分の状態を説明し、それを分かってもらった上で、多少、融通を利かしてもらっていたとしても、働き続けるということは自信につながります。どちらがいいのかということに関しては、本当に人それぞれだと思います。自分の体調や経済状態、職場の確保などいろいろな要素が絡み合ってきます。働く理由も、経済的に働かざるを得ないという理由や、経済的には多少余裕があるけど、自分の自信を付けるために働きたいという理由もあるかもしれません。信頼できる人に相談するのもいいと思います。ただ、アドバイスを受けた上で、最終的にはやはり自分で判断していかなければいけません。

さて、あなたが働こうと思っているなら、事業者に事前に自分の状態のことを伝えますか。それとも、あえて伝えることはしませんか。




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